研究関連情報

プロジェクト

大学の世界展開力強化事業

地球資源工学グローバル人材養成のための学部・大学院ビルドアップ協働教育プログラム
プログラムリーダー 渡邊 公一郎 教授(地球資源システム工学部門)

プロジェクト 大学の世界展開力強化事業

サマースクール(タイ)
平成27年8月23日~8月31日

H24年度に採択された「地球資源工学グローバル人材養成のための学部・大学院ビルドアップ協働教育プログラム」(略称:AJ-BCEP)は、九州大学が、早稲田大学、チュラロンコン大学、バンドン工科大学、ガジャマダ大学、フィリピン大学、マレーシア科学大学、ホーチミン市工科大学、カンボジア工科大学と連携して、20 ~ 30年後の地球資源工学分野の高度研究者・技術者リーダーを養成するための取組みです。

本プログラムで養成を目指す「地球資源工学グローバル人材像」は、①チャレンジ精神旺盛な行動力、②高度な専門知識と深い洞察力、③実践的コミュニケーション能力、④異文化の相互理解力、を備えた人材です。この養成のために、質保証を伴う3つの学部・大学院ビルドアップ協働教育プログラム(①日・ASEANの学生がグローバルに実戦経験を積む国際インターンシップ ②相互学生交流を強化するスクールオンザムーブ ③高度研究者・技術者リーダーを養成するための大学院ダブルディグリー)を九州大学と国内外の連携大学とともに共同開発し、本格実施することを目的としています。これにより、協働教育とフィールドを教育現場とした実践教育に必要な協働教育プログラムを構築し、日本人学生の海外留学及び外国人学生の受入の双方向の交流を展開できる交流プログラムです。

平成27年度は、8月までダブルディグリープログラムにてバンドン工科大学(インドネシア)学生1名を受入れ、8月に九州大学から2名派遣しております。さらに10月からガジャマダ大学(インドネシア)学生2名を受入れております。また8月に学部生向けのサマースクール(タイ)を行いました。そして大学院生向けのスクールオンザムーブを、9月下旬から10月上旬にかけてマレーシア及びベトナム、11月下旬から12月初旬に日本(関東甲信越、関西、九州)で行い、ダブルディグリープログラム、サマースクール、スクールオンザムーブ合わせて、延べ人数130人以上が参加しました。

JST ERATO 安達分子エキシトン工学 プロジェクト

最先端有機光エレクトロニクス研究センター長 安達 千波矢 教授(応用化学部門)

最先端有機光エレクトロニクス研究センター(OPERA)は九州大学の先導的学術研究センターの一つであり、本センター長である安達 千波矢 教授が2010年から牽引しております。安達教授は2009年3月に最先端研究開発支援プログラム(FIRST)において日本のTOP研究者30人に選ばれ、4年の研究期間において有機エレクトロニクスの新しい発光材料の開発に成功し、大きな成果を上げました。そして、2013年12月に科学技術振興機構(JST)戦略的創造研究推進事業(ERATO型研究)の研究総括として選定され、「安達分子エキシトン工学プロジェクト」が発足しました。これまでFIRSTプロジェクトで培ってきた有機エレクトロニクスの拠点を引き継ぎ、新たな革新的機能材料の創出、また、未来社会で活用される新しい光デバイスの創出を目指して推進しております。本プロジェクトでは、主に有機固体薄膜中における各種励起子(エキシトン)の基礎過程に焦点を当て、未開拓の分子エキシトン過程の制御により高性能デバイスを実現するという視点から、新材料創製を目指します。具体的には、励起一重項・三重項エネルギーレベルの精密制御、放射失活・熱失活過程の制御、エキシトン拡散過程と励起子間相互作用などを制御し、有機半導体レーザーなどの新しい光エレクトロニクスデバイスの創製を目指します。さらに、生体システムの光化学・電子伝達システムを利用した新しい発光機構デバイスの構築も目指します。

また2015年3月には文部科学省「地域資源等を活用した産学連携による国際イノベーション拠点整備事業」により、新棟(共進化社会システムイノベーション施設 7,700㎡)が完成し、当該センター(OPERA)は本施設内に移転致しました。本施設移転により、文部科学省 革新的イノベーション創出プログラム(COI STREAM)におけるセンター・オブ・イノベーション(COIプログラム)共進化社会システム創成拠点に関わり、最先端のICTをフルに活用した都市OSの構築につながる、究極の軽量・薄膜・低消費電力デバイスの実現のため、「酸素・水分に強い有機半導体」の創出を目指して、拠点内の各ユニットとも連携した研究活動を推進します。

世界オンリーワンの水素エネルギー研究教育拠点の構築

水素エネルギー国際研究センター長 兼 次世代燃料電池産学連携研究センター長
佐々木 一成 主幹教授(機械工学部門)

世界オンリーワンの水素エネルギー研究教育拠点の構築
水素エネルギー技術は、低炭素社会実現へのキーテクノロジーとして期待されています。2009年から家庭用燃料電池の市販が始まり、2014年12月から燃料電池自動車の一般販売が開始され、研究開発や関連するインフラ整備が進められていますが、実用技術としては発展途上でもあります。本格的な普及のためには、技術課題の解決や新しい技術の開発が必要ですが、ブレークスルーにつながる研究成果がエネルギー社会を大きく変える可能性も秘めるチャレンジングな技術分野です。世界の将来を担う学生諸君や若手研究者の活躍が期待されている分野でもあります。

九州大学伊都キャンパスにおいては、文部科学省や経済産業省、(独)新エネルギー・産業技術総合開発機構等のご支援のもと、産業技術総合研究所など関連する研究機関や福岡水素エネルギー戦略会議などの地域とも密に連携し、水素エネルギー分野の高度人材育成や、基礎基盤研究から産学連携研究が一体的に実施されています。平成22年度からは、「産学官地域連携による水素社会実証研究」事業がスタートし、基礎基盤・産学連携研究と連動した実証研究を実施し、産学官と地域が一体となった世界オンリーワンの水素エネルギー教育研究拠点を構築することを目指しています。

また、平成22年12月に開所した「カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所」(文部科学省世界トップレベル研究拠点プログラム)や平成24年1月に開所した「次世代燃料電池産学連携研究センター」、平成25年11月に開所した「革新的イノベーション創出プログラム(COISTREAM)」拠点、センター・オブ・イノベーション(COI)プログラムのビジョン3「活気ある持続可能な(Active Sustainability)社会の構築」、平成26年度国際戦略総合特区事業「スマート燃料電池社会実証」の活動も支えながら水素エネルギー技術を生かした低炭素社会の実現に貢献することを目指しています。

九州大学-国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)の航空技術分野における連携

航空宇宙工学専攻 航空技術連携講座

プロジェクト九州大学-国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)の航空技術分野における連携

マイクロホンアレイを用いた
高揚力装置の音源探査風洞試験

我が国で2番目の航空系学科となる航空工学科が1937(昭和12)年に九州大学に設置されて以来、今日まで九州大学は航空宇宙工学部門等の関連部署による教育と研究によって航空産業および関連分野に多くの人材を輩出し、我が国の航空産業の発展に貢献しています。

プロジェクト九州大学-国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)の航空技術分野における連携

南極成層圏観測で活躍する
九州大学開発の無人航空機

国際社会の経済発展とグローバル化により、航空輸送は規模の拡大が続き、航空機の製造・運航は成長産業の一つとして期待されています。その背景には技術革新による安全性・経済性・環境適合性・利便性などの向上があり、それらは国際的な共同開発と技術競争によって生み出されています。最新の航空機開発においては、複合材技術など世界に通用する我が国の先進技術が重要な役割を果たしていますが、その他にも空力技術、IT応用による飛行システム技術など国際競争力をもった技術の研究開発がますます重要となっています。

プロジェクト九州大学-国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)の航空技術分野における連携

先進複合材料の力学特性評価試験
(層間破壊靭性試験)

九州大学は、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)の協力を得て、これら技術革新が期待される航空技術に関連する「航空技術連携講座」を、2010(平成22)年4月から工学研究院および工学府に設置しています。連携講座では、JAXAから招聘した研究者と九州大学の教員が協力して連携研究テーマを設定し、大学院生の研究指導を行っています。また、JAXAインターンシップ制度等を利用して、大学院生がJAXAの大型試験設備を使った試験研究等に参加し、JAXAでの研究開発を経験しています。JAXA招聘教員による特別講義や、航空技術関連の九州大学-JAXA間の共同研究も行っています。

プロジェクト九州大学-国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)の航空技術分野における連携

JAXA所有 エンジン騒音研究用
DGEN380ターボファンエンジン
(©JAXA)

飛行システム技術・風洞試験技術・複合材構造技術の3分野で始められたこの連携講座に2015(平成27)年度からはさらにジェットエンジンの騒音低減技術が追加されました。航空宇宙工学専攻ではこの「航空技術連携講座」をとおして両機関の融合による教育の充実と研究の活性化、さらには航空技術関連のイノベーション創出への挑戦を積極的に行っています。

産学連携